NFTトークングラフでマーケティングはどう変わる？基礎からおさらい

ユーザー属性やその関係図をあらわす「ソーシャルグラフ」に変わる、新たなネットワークの仕組みを表す「トークングラフ」。

トークングラフは、所有しているNFTトークンをユーザーごとに分析することで、そのユーザーの趣味嗜好を特定することを目的としています。
今後、マーケティング手法を大きく変化させるともいわれており、各方面から注目を集めています。

今回は、NFTやWEB3.0の基礎をおさらいしながら、トークングラフの概要について解説します。
その後、トークングラフによってどのようにマーケティングを変えるかについても予測しますので、ぜひ記事を読み進めてみてください。

そもそもNFTとは？

NFT(Non-Fungible Token)とは、直訳すると「代替不可能なトークン」を指します。
NFT化された商品や作品は、所有権が明確な唯一無二のものとして扱われます。

たとえば、Aさんが持っている100円は、Bさんが持っている100円と交換できるため代替可能です。
一方、NFT化されたAさんが描いた絵画は、Bさんの絵画とは交換できません。
NFT化されると、その商品や作品に固有のアドレスが割り振られ、他のものとは交換できなくなるのです。

またNFTの特徴として、だれでも作成・取引できることがあげられます。権利問題が絡んでくるため、難しい知識や手続きが必要なイメージを持つ方も多いものです。
しかし実際は、デジタル化した自分の作品をアップロードするだけで簡単にNFT化できるのです。
そのため、小学生が作ったNFTアート作品が約80万円で落札されたこともあり、多くの注目を集めました。

NFTが注目されるようになった背景

デジタル技術の発展により、インターネット上には多数のデータが存在しています。
しかしその多くは、資産価値の付与が困難であり、所有者が明確でないことが問題視されてきました。

そこで注目され始めたのが、NFT。
デジタルデータをNFT化することで、所有権が明確になり、資産価値を持たせられるようになったのです。

このNFTの仕組みを実現したのは、ブロックチェーン技術です。
ブロックチェーンとは、取引を暗号を用いて管理することで、改ざんを予防できるデータベースの一種です。

自分の作品を唯一無二のものとして公開できることは、特にアートの世界で活用が期待されています。

NFTの活用事例

NFTは、幅広い業界業種で活用されています。

その中でも、多数の活用事例が存在するのはゲームの分野でしょう。
NFTゲームでは、オリジナルアイテムやキャラクターを作成し、売買できる仕組みになっています。

そのため、娯楽としてゲームを楽しむだけでなく、収益の獲得も可能になるのです。
また、収益を得られることも楽しいですが、自分が作ったアイテムやキャラクターをゲーム内で使用できるのは非常にワクワクするのではないでしょうか。

企業でもNFTの導入が進んでいます。
たとえば、NTTドコモと電通グループは共同で出資を行い、表参道の広告枠をNFT化し販売しました。またワインショップでは、高級ワインにNFTを活用することで、有形資産として価値を高めています。

今後も、多くのビジネスチャンスを生み出すNFTは、幅広い業界で活用されることが期待されます。

WEB3.0とは？

WEB3.0（ウェブスリー）とは、「分散型（非中央集権型）のインターネット」を指します。

WEB3.0のWEB概念に至るまでには、WEB1.0、WEB2.0があります。

WEB1.0では、「読むだけ・読まれるだけ」の静的コンテンツが中心でした。
コーポレートサイトや個人ブログのように、発信者が限定されており、一方通行のコミュニケーションが一般的でした。
その後、SNSの登場により、双方向のコミュニケーションが生まれ始めたのがWEB2.0時代。
投稿に対してリアクションしたり、一般ユーザーも投稿主になれるなど、画像や動画コンテンツに多様性が生まれました。

そして現在注目されているのが、WEB3.0。
もっとも大きな特徴は、そのコミュニティーが特定の管理者に依存しないことです。

従来は、プラットフォームごとに管理者となる企業や人物が存在しました。
しかしWEB3.0では、データの管理は個々で行い、ユーザー同士でその情報を共有します。
また管理者が存在しないため、権力を分散化します。

WEB3.0で期待できるメリットには、仲介組織を介さず通信できるため手数料を減らせる点があげられます。
さらに管理者がいないため、枠組みにとらわれない自由なコミュニティーが実現します。
非常に革新的なシステムが実現するという期待を持てる一方で、次のような問題点も存在します。

これらの課題は、WEB概念がこれまでの仕組みとあまりにもかけ離れていることが要因の一つです。そのため、今後は少しずつ状況は明るくなっていくと予想されます。

トークングラフとは？

トークングラフとは、ブロックチェーン上に公開されている「トークン保有情報」を見ることで、各ユーザーの趣味嗜好を特定する仕組みのことです。

ここでいう「トークン」は、仮想通貨ではなくNFTトークンを指します。
各NFTに付与されているIDをトラッキングすることで、だれがどのようなトークンを保有しているのか特定できます。
保有しているトークンを見ることで、ユーザーごとに趣味嗜好を分析できるのです。

これまでは、“人”を見ることで、趣味嗜好を判断していました。
しかし今後のWEB3.0においては、匿名性が高まり、“人”を追跡することは難しく“人が持っているモノ”を見ることでユーザーを分析する時代になります。

NFT化できるのは、アートや商品などアイテムだけではありません。
メディアの購読権やセミナーの参加権に対してもNFTを発行できるため、見込み客のリストを取得できるメリットもあります。

NFTトークングラフによってマーケティングはどう変わる？

今後、NFTトークングラフがさらに広まると、マーケティングにも変化をもたらすことが予想されます。

これまでは、WEB上におけるユーザー行動を分析することで、だれが何に興味があるのかを分析できることが当たり前の状況でした。
しかし、WEB3.0が普及すると、データは個々で保管し匿名でのやりとりが重視されます。
そのため、簡単にユーザー属性を判断し、マーケティングに活かすことは困難になることが予想されているのです。

そこで、これからの時代において、ユーザーに関するデータを収集できる仕組みとして注目を集めているのがNFTトークングラフ。
自社プロダクトを適切なユーザーに届けるためには、保有しているNFTから正しく情報を読み取り、親和性の高いNFTを送付することが重要になるでしょう。

現時点でも、一度配布したNFTと親和性の高いNFTを新しく配布する「リターゲティングシステム」を開発・実装しているサービスが生まれています。
今後も、マーケティングで注目するべきデータや使用するツールは変化し続けていくため、時代の流れに柔軟に適応することが重要です。

まとめ

WEB3.0の時代において、トークングラフはユーザー行動を分析する上でなくてはならないツールになるでしょう。
現在は、NFTやWEB3.0が「当たり前」といわれるほどには整備が進んでいません。
しかし、トークングラフ以前に注目を集めていたソーシャルグラフも、はじめからうまく機能していたわけではないのです。

今後、NFTやWEB3.0の問題点が改善されていくにつれて、トークングラフは経済活動を促進する画期的な仕組みになると予想されます。

企業のマーケティング担当者は、これまでのやり方にとらわれるのではなく、時代の流れにあわせて柔軟に新たなシステムに触れてみることが重要といえるでしょう。