「商品・サービスを売りたい！」Googleショッピング広告で売上アップを図る方法を公開

「ECを立ち上げたものの、売上が伸びない…」

「集客ってどうしたらいいの？」

EC事業者なら誰しも一度はぶつかる壁かもしれません。

商品やサービスには自信があるのに売れない・・・なぜ？？？

そんな疑問を解決してくれるセミナーが先日開催されました！

題して『高い費用対効果を実現するGoogleショッピング広告の活用法とは？！』（presented by 村松直哉氏）

大好評をいただいたこちらのセミナー内容を少し公開しちゃいます。

ネット広告・SEO・SNS…最も効果的なのは？

EC事業者が利用すべき3つの集客チャンネルとは

自社の商品やサービスを売りたいと思ったら、まずは「集客」が重要ですよね。

ただ、集客といっても選択肢が多すぎてどこから手をつけるべきか迷ってしまう事業者は多いのではないでしょうか。

まずは、EC事業者が利用すべき集客チャンネルから整理していきましょう。

代表的なのは以下3つ。

①WEB広告
②SEO、MEO
③SNS運用

どれもWebマーケティングには欠かせないものとして認識されていますが、これらの大きな違いはリーチできるユーザーです。

例えば、すでに「コレが欲しいな」と思っているユーザー（いわゆる顕在層）に向けるなら、リスティング広告やディスプレイ広告（リターゲティング）が適しています。

一方、まだ自分のニーズに気づいていないユーザー（いわゆる潜在層）を狙うなら、純広告や動画広告のほうが結果が出やすいでしょう。

、、、つまり、ターゲットを明確にした上で集客チャンネルを選ぶことがとても大切なのです！

ズバリ！村松氏がGoogleショッピング広告を推す理由とは

今回のセミナー講師である村松氏いわく、

代表的な3つの集客チャンネルの中でも、特に力を入れて取り組むべきは…①WEB広告と③SNS運用。

さらに、その中でも『最も優先度が高いのはGoogleショッピング広告だ！』そうです。

…どうしてGoogleショッピング広告がそんなにおすすめなのでしょうか？？

その理由は2つ。

①他の媒体と比べて費用対効果が高いから

②設定した目標（費用対効果）に合わせやすいから

Googleショッピング広告は、Googleが所有する情報（どんな検索語句から売れたか？何時に売れたか？など）や商品情報（過去に売れた商品なのか？どのような画像なのか？）をもとに配信してくれます。

さらに、Google広告の機械学習を用いて、優先度の高いユーザー（売上見込みの高いユーザー）から配信を徐々に拡大していってくれるというメリットも。

Googleならではの機能を駆使して、売上額・費用対効果を最大化してくれるというわけです。

ちなみに、Googleショッピング広告には、有料広告と無料リスティングがあります。広告費がかからない表示枠があるので、EC事業者ならやらない手はないのでは？！

もっと結果を出したい！そんな時の対処法とは

商品データを改善すべし！

高い費用対効果を実現するには、まず基本の設定をしっかりやること。これが8割です！その上で「もっと結果を出したい！」という場合は、

まず、商品データを改善しましょう。

ポイントは、

①商品のタイトル
②広告画像のリンク先
③Google指定の商品カテゴリ・商品の種類

①タイトルに商品に関連する情報はしっかり盛り込まれていますか？

例えば、商品タイプ・色・サイズ・カテゴリー関連のKWなど。

なぜ重要なのかと言えば「KWが商品タイトルに含まれているか？」で広告表示が判別されるからです。

特に冒頭30文字に商品の大切な情報を入れるようにしましょう。最もよく見られる箇所なので、それだけでもクリック率アップが期待できますよ！

②商品全体が見える画像にしていますか？

「おしゃれに見えるから…」という理由で商品の一部しか見えない画像を載せているケースが見られますが、やはり商品全体が見える方がおすすめです。

また、パッと見ただけで「コレだな」とわかる視認性の高い画像であることも重要です。

③適した商品カテゴリを設定していますか？

フィード※内の情報は網羅することが大切です。

例えば、、

ファッション・アクセサリー＞衣料品＞アウター＞コート・ジャケット

というように、きちんと設定するとGoogle側に判別されやすくユーザーが探しやすい情報にできます。

※Merchant Centerで宣伝する商品のリストを含むファイル

商材に適した配信方法を探すべし！

これは商材にもよりますが、例えば商品単価にばらつきがある場合、すべての商品をまとめて1つのキャンペーンで配信していると単価の低い商品に配信が偏ってしまうケースが考えられます。

このような場合は、高単価と低単価2つのキャンペーンに分けて配信した方がどちらの配信量も担保できるため、結果的に意図した商品の配信を増やすことができるんです。

つまり、商材によっては配信方法を変えた方が結果が出るというケースもあるため、もし思うような結果が出ない場合は改善の余地があるかもしれません。

講師プロフィール

株式会社Goodwill 代表取締役
村松直哉氏

神奈川県横浜市出身。新潟大学を卒業後、インターネット広告代理店の株式会社オプトで勤務。 その後、Webサイト・システム制作、SaaSを提供するIT企業の役員らと共に株式会社Goodwillを設立し独立。 現在は”インターネット広告の運用に強みを持つマーケティングコンサルタント”として、 EC・金融・不動産・医療機関等の事業者様へコンサルティング・広告運用のサービスを提供中。

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